南 鳥島。 鳥島 (八丈支庁)

南鳥島のレアアース、世界需要の数百年分 :日本経済新聞

南 鳥島

概歴 [ ] 1907年(明治40年)8月、諏訪町(現在の)のが、から560の位置にを発見、上陸して、まで試みたとされる。 これより以前に、日本の南東海上に、未確定ながら「ガンジス島」なる島があるとの情報があり 、当時のが記した『日本水路誌』にも「其ノ位置ニハ多少ノ差異アルニ依リ他日確定スルノ必要アルヘキ」の注記付ではあるが、 に島があるとされていた。 山田は、発見した島を「ガンジス島」に比定し、1908年(明治41年)5月に小笠原庁へ、島の地図を添えて発見の報告を行った。 この報告を基に、からに宛てて提出された「新島嶼ノ行政区割ニ関シ上申」に付属する「小笠原島所属島嶼発見届」によると、島は外周125(約6. 67)、面積64万3700(約2. 13)、と思われるもあった。 また、島にはが積もってできるで覆われており、これは当時、原料やとして重要視されるものであった。 山田はこの島を開発するため日本によるを訴え、1908年(明治41年)7月22日ににより「中ノ鳥島」と名付けられ、日本領に編入された。 しかし、中ノ鳥島はそれ以来再び発見することができず 、特に大正時代には周辺海域を大規模に探索したが、全く発見できなかった。 こうして暗黙のうちに実在しないということでガンジス礁とともに1943年(昭和18年)に海軍水路告示によりの機密水路図誌から削除された。 第二次世界大戦後の1946年1月29日、から「日本」の範囲についての訓令(第677号) が出されたが、第3項に「中ノ鳥島」が含まれていており、アメリカ側では未確定のままとしていた (SCAPIN第677号の目的に於ける日本の範囲を意味するもので、日本領の範囲を示すものではない)。 日本の範囲から除かれる地域として a 、、。 b 北緯30度以南の(を含む)、、、小笠原、硫黄群島、及び、、、 中ノ鳥島を含むその他の外廓太平洋全諸島。 c 、(、、、、を含む)、。 1946年(昭和21年)11月22日の水路告示第46号(昭和21年11月22日付官報掲載)において、近隣暗礁含め、不存在として削除されたことで、一般の水路図誌からも削除されることとなった。 中ノ鳥島の記述は告示に従い順次削除されたが、改正されていない水路図や地図は依然として民間で流通しており、1953年に出版された『高等新地図』(地勢社)に描かれるなど、新規発行の地図にも記載されたことがある。 実在の真偽 [ ] 実際に島があったものが水没したのか、元々存在せずに山田が他の島とし、あるいはのかは不明である。 山田が本当に探検したかも疑う余地が大いにあるが、そうであれば山田がこれほど壮大な嘘をでっち上げた理由が謎となる。 詐欺話説 [ ] このような「幻の島」が「発見」された理由については、仮説の一つとして「話ででっち上げられた」という説がある。 その概要は以下の通りである。 中ノ鳥島の発見報告書には「高純度の燐鉱石が大量に存在する」「(を取ることのできる)が多数生息している」という記述がある。 これらは当時商品価値の高いものであり、実際に山田の名義でこれらの事業を実行する許可を求めている。 当時(ラサ島)においても燐鉱石が採掘され、開発者に莫大な利益をもたらしていることと照らし合わせても、中ノ鳥島はあまりに都合のよい「もうかる島」だといえる。 ところが、この絶海の孤島を開発するためには多額の初期が必要なことも確かである。 従って「島の開発資金を集めるという名目で詐欺話を企てた」との推測が可能である。 話に信憑性を持たせないとが資金を出すことはないので、国に申し出て国土として認定を受けたと考えることができる。 また、山田自身も過去の経歴や記録を見れば探検航海に出たとは考えにくく、「詐欺話に信憑性を持たせるため、それなりに信頼のおける者」として詐欺師が担ぎ出したと考えるとつじつまが合う(信頼性のありそうな者を担ぎ出すのは詐欺師の常套手段である)。 大正期に中ノ鳥島の開発を目指し、船を派遣したのの談話によると、山田は島開発のために組合を設立し、国から燐鉱採掘権を得られた。 しかし組合員の一人にその権利を独り占めにされ、その人もある事件で投獄されて採掘権もやがて期限切れとなったと、当時の「」に記載されている。 存在の可能性 [ ] 中ノ鳥島があったとされるのはおよそ5,000、またからも外れており、島があったとしても、それがすぐに消えてしまうとは考えにくい。 座標から北東に500kmほど離れた位置には水深約1,400mに頂上を持つ高さ4,000m級の()が存在し、これがかつて島であった可能性もないわけではないが、明治末期以降の数十年という短期間で海面下1,400mまで水没したとすれば、大規模なかが起きたことになる。 その場合、が日本列島を含めた太平洋沿岸まで到達すると思われるが、そのような記録は無く、中ノ鳥島の存在を裏づけるには説得力に欠ける。 には「山田禎三郎がこの島と勘違いしたのではないか」という島もいくつか存在し、最東端の(ただし、当時は人が居住しており、地形も発見報告と異なる)もそのひとつである。 ほかには、当時によって島ができては海没していた()というのもあるが、そのような性質の島であれば、地形的にも記録にあるような比較的平坦なものにはなり難く、まして燐鉱石やも存在しえず、結局勘違いなのか、でっち上げなのか、今となっては不明である。 日本近海の太平洋海域はこの手の幽霊島の宝庫で、南鳥島の南西約400kmに存在したとされるなどは典型的な例である。 に発見報告があって以来海図に載り続け、最終的に不存在とされたのは、中ノ鳥島が不存在と確定した更に後の1972年のことであった。 日本政府の見解 [ ] 1998年(平成10年)4月7日の参議院総務委員会で内閣官房長官は中ノ鳥島についての質問に対して「の七月に閣議決定をいたしまして、『自今該島ヲ中ノ鳥島ト名ケ東京府小笠原島庁ノ所管ト為サムトス』と。 には『機密水路図誌ヨリ之ヲ削除スル』、には『中ノ鳥島不存在』、『精測ノ結果存在シテイナイコトガ認メラレタ』、こうなっております。 したがって、中ノ鳥島の存在は現在確認されておりません。 」と述べた。 脚注 [ ] []• 53-70, :• 「 2016年3月4日, at the. 」『公文類聚・第三十二編』、• 長谷川亮一、「」 千葉大学大学院人文社会科学研究科 紀要論文 千葉大学大学院人文社会科学研究科研究プロジェクト報告 2016年 296巻 p. 2-14, ,• 2011年10月5日, at the. 国会議事録 参議院総務委員会(平成10年4月7日) 関連項目 [ ]• - 2012年に削除されるまで一部の地図に載り続けた幻島。 原因は地図への誤記が続いたため。 - 実在する島。 最東端にして絶海の孤島。 中ノ鳥島は南鳥島よりも東にあるとされていた。 ()-。 噴火によって島が形成された際は新硫黄島と呼称される。 - 実在する島。 日本最南端にして絶海の孤島。 - にあると主張された島々の総称。 ほとんどが実在しない幻島。 - 南鳥島との間に位置するとされた幻島。 外部リンク [ ]•

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日本の最東端「南鳥島」~絶海の孤島を訪ねて:時事ドットコム

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発表のポイント• 日本の南鳥島周辺の排他的経済水域(EEZ)内に存在するレアアース泥の資源分布を可視化して資源量を把握し、世界需要の数百年分に相当する莫大なレアアース資源が存在することを明らかにしました。 粒径分離によってレアアース濃集鉱物を選択的に回収する技術の確立に成功しました。 この技術により、中国陸上レアアース鉱床の20倍程度まで品位を向上させることが可能となりました。 将来的には、濃集鉱物のみを回収することで50倍以上の品位にすることを目指します。 本研究の成果により、再生可能エネルギー技術やエレクトロニクス、医療技術分野など最先端産業に必須となるレアアース資源開発の経済性が大幅に向上することが期待されます。 早稲田大学 理工学術院 髙谷雄太郎講師、東京大学工学系研究科 加藤泰浩教授らの研究チームは、千葉工業大学、国立研究開発法人海洋研究開発機構、東亜建設工業株式会社、太平洋セメント株式会社、東京工業大学、神戸大学と共同で、南鳥島周辺海域レアアース泥の資源分布の可視化とそれに基づく資源量の把握を行い、世界需要の数百年分に相当する莫大なレアアース資源が存在することを明らかにしました。 さらに、レアアース濃集鉱物を選択的に回収する技術の確立に成功しました。 は「産業のビタミン」とも呼ばれ、再生可能エネルギー技術やエレクトロニクス、医療技術分野など、日本が技術的優位性を有する最先端産業に必須の金属材料です。 一方、レアアースの世界生産は依然として中国の寡占状態にあり、その供給構造の脆弱性が問題となっています。 新興国を中心に今後もレアアースの需要が伸び続けることが予測される中、レアアース資源の安定的な確保は不可欠で、日本の排他的経済水域内(EEZ)におけるの分布およびレアアース資源量の正確な把握が望まれていました。 本研究チームは、南鳥島EEZ南部海域に存在する有望エリアのレアアース資源分布を初めて可視化することに成功しました。 特に、北西に位置する一角に極めてレアアース濃度の高い海域が存在することを確認し、このエリア(約105 km 2)だけでも、レアアース資源量は約120万トン(酸化物換算)に達し、最先端産業の中で特に重要なジスプロシウム、テルビウム、ユウロピウム、イットリウムは現在の世界消費の57年分、32年分、47年分、62年分に相当することが分かりました。 また、有望エリアの全海域(約2,500 km 2)を合算すると、その資源量は1,600万トンを超え、当該エリアが莫大なレアアース資源ポテンシャルを持つことが明らかになりました。 さらに、本研究チームは、レアアースの大半が含まれるが、レアアース泥中の他の構成鉱物に対して大きな粒径を持つことに着目し、粒径分離によってレアアース泥中の総レアアース濃度を最大で2. 6倍にまで高めることに成功しました。 粒径分離によって泥の重量が大幅に減少するため、海上への揚泥や製錬のコストの削減も期待されます。 本研究で提示したように、レアアース泥の粒径選鉱を行うことによってレアアース泥開発の経済性を大幅に向上させることが可能になります。 さらに、日本のEEZに莫大なレアアース泥が確認されたことは、我が国の資源戦略に対しても極めて大きなインパクトを与えます。 本研究成果をもとに将来的に南鳥島レアアース泥の開発が実現すれば、日本のみならず世界においても海底鉱物資源の開発が進展するとともに、レアアースを活用した多様な最先端産業の発展・創出といった波及効果が期待されます。 本研究成果は英国Nature Publish Groupのオンライン科学誌『 Scientific Reports』に4月10日10時(現地時間)に掲載されました。 これまでの研究で分かっていたこと(科学史的・歴史的な背景など) レアアース(希土類)元素は、原子番号57番~71番までのランタノイド15元素に、原子番号21番のSc(スカンジウム)、39番Y(イットリウム)を加えた全17元素の総称です。 本論文ではScおよび天然にほとんど存在しないPm(プロメチウム)を除く15元素をREY(Rare-Earth elements and Yttrium)と表記しています。 レアアース元素は「産業のビタミン」とも呼ばれ、再生可能エネルギー技術やエレクトロニクス、医療技術分野など、我が国が技術的優位性を有する最先端産業に必須の金属材料です。 一方、レアアースの世界生産は依然として中国の寡占状態にあり、その供給構造の脆弱性が問題となっています。 新興国を中心に今後もレアアースの需要が伸び続けることが予測される中、レアアースの新規供給先の確保は我が国にとって国家的な命題になっています。 このような中、2011年にKato et al. (2011)によって、レアアースを高濃度で含有する海底堆積物(レアアース泥)が太平洋の広域に分布することが『 Nature Geoscience』で報告されました。 超高濃度レアアース泥はレアアースを高濃度で含有する生物源のリン酸カルシウム(Biogenic Calcium Phosphate, BCP)を多く含み、これがレアアース濃集の鍵であることが明らかにされていました。 これらの発見を踏まえ、将来の開発実現に向けて、我が国EEZ内におけるレアアース泥の分布およびレアアース資源量の正確な把握が望まれていました。 今回の研究で新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと 超高濃度レアアース泥の発見を受け、2013~2015年にかけて国立研究開発法人海洋研究開発機構の研究船(みらい、かいれい)により、南鳥島EEZ内の詳細な調査が実施されました(図1)。 本研究では、2014~2015年までに実施された計3航海(MR14-E02、MR15-E01、MR15-02)で採取された23本の堆積物コアから、新規に573試料の化学分析を行いました。 さらに、すでに公表されていた104試料(KR13-02航海で採取された2本の堆積物コア試料)のデータを加え、陸上の鉱床評価にも用いられているGISソフトウェア(Geographic Information System Software)である「ArcGIS」により、南鳥島の南方沖約250 kmの超高濃度レアアース泥分布域における深海堆積物中のレアアース濃度分布を可視化するとともに、資源量の把握を行いました。 本研究で用いたコア試料の採取地点 左図点線は日本の排他的経済水域を示す。 また、右図の白枠で囲まれた地域を有望海域として設定したエリア(アルファベットと数字の組合せにより、A1-D6に区分した)。 また、本研究ではレアアース泥の経済的価値の向上を目的とした選鉱手法についても検討しました。 レアアースがどの鉱物に含まれているかを把握するため、超高濃度レアアース泥に特徴的に含まれるBCPおよび十字沸石(沸石鉱物の一種)の化学組成をレーザーアブレーション誘導結合プラズマ質量分析法(LA-ICP-MS)および電子線マイクロアナライザ(EPMA)によって分析しました。 この結果、レアアース泥中におけるレアアースの大半がBCPに含まれていることが明らかになりました。 BCPはレアアース泥中の他の構成鉱物に対して有意に大きな粒径を持つことが先行研究によって確認されています。 そこで、粒径分離によってBCPを選択的に回収し、レアアースの濃縮(選鉱)を行うことが可能かを確認するとともに、実開発を見越して既に工業的に用いられていると呼ばれる分級装置を用いてレアアース泥の選鉱実験を行いました。 この結果、有望エリア内でも特に、北西に位置する一角(図2のB1エリア、約105 km 2)に極めてレアアース濃度の高い海域が存在することが確認されました。 このエリアだけでも、レアアース資源量は約120万トン(酸化物換算)に達し、最先端産業の中で特に重要なジスプロシウム、テルビウム、ユウロピウム、イットリウムは現在の世界消費の57年分、32年分、47年分、62年分に相当することが明らかになりました。 また、有望エリアの全海域を合算すると、その資源量は1,600万トンを超え、当該エリアが莫大なレアアース資源ポテンシャルを持つことが明らかになりました。 本研究ではさらに、レアアース泥の選鉱による経済性向上の可能性を検討しました。 上述の通り、LA-ICP-MSおよびEPMAによる分析の結果、BCPが南鳥島EEZ内のレアアース泥中においてレアアース元素の大部分を保持していることが明らかになりました。 レアアース泥中において、BCPは他の構成鉱物に比較して有意に大きな粒径を示します。 そこで本研究では、まず単純な篩分けによるレアアース泥の粒径分離実験を行いました。 この結果を受け、粒径分離によるBCPの選択的回収を実開発スケールに拡張するため、工業的に広く利用されているハイドロサイクロンを用いた粒径選別試験を実施しました(図4〜5)。 これは、中国の陸上鉱床で開発されているレアアース鉱石(300 ppm以上)の20倍に達する値です。 さらに今後、BCPのみを完全に分離する技術が確立されれば、その品位は中国鉱床の約50倍にまで高められる可能性があります。 また、粒径分離によって泥の重量が大幅に減少するため、海上への揚泥や製錬のコストの削減も期待されます。 一連の実験は、本研究で提示したレアアース泥の粒径選鉱によってレアアース泥開発の経済性を大幅に向上させるとともに、当該選鉱手法を実開発スケールに拡張可能なことを示しました。 ハイドロサイクロンを用いた分級試験結果 分級による品位向上率は最大で2. 6倍に達し、レアアース泥の経済的価値を大きく向上させられることが確かめられた。 研究の波及効果や社会的影響 本研究は、量(資源量)と質(鉱物学的な特長を生かした選鉱が可能)の両面からレアアース泥の莫大な資源ポテンシャルを明らかにしました。 この成果により、従来は基礎研究の範疇に留まっていた海底鉱物資源を、現実的に開発可能な資源として初めて議論の俎上に載せることに成功したと考えています。 持続可能な社会の発展に向けては、レアアース資源の安定的な確保が不可欠です。 レアアース泥は我が国のEEZ内に存在することから、我が国の資源戦略に対しても極めて大きなインパクトを与えます。 本研究成果をもとに将来的に南鳥島レアアース泥の開発が実現すれば、日本のみならず世界においても海底鉱物資源の開発が進展するとともに、レアアースを活用した多様な最先端産業の発展・創出といった波及効果が期待されます。 今後の課題 本研究によって、レアアース泥が実開発の対象として十分な資源量を有し、さらに粒径選鉱によって大幅にその経済性を向上させられることが明らかとなりました。 レアアース泥の開発に向けた次のステップは、深海底に存在するレアアース泥を採掘し海上に運んでくるための採泥・揚泥技術の開発になります。 採泥・揚泥技術の検討は、すでに産官学の協力のもと進められており、効率的・経済的な手法が精力的に検討されています。 また、採泥・揚泥技術と並行して、本研究成果を踏まえた資源開発プロジェクトの詳細な経済性評価も重要な課題となります。 用語説明 レアアース : レアアース(希土類)元素は、原子番号57番~71番までのランタノイド15元素に、原子番号21番のSc(スカンジウム)、39番Y(イットリウム)を加えた全17元素の総称です(ただし、原子番号61番のPm(プロメチウム)は自然界にはほとんど存在しません)。 本論文ではScとPmを除く15元素をREY(Rare-Earth elements and Yttrium)と表記しました。 レアアースは独特な光学的特性や磁気的特性を持つことから、ハイブリッドカーのモーターに使われるNd-Fe-B磁石やLEDの蛍光体などの最先端グリーン・テクノロジー(省エネ・エコ技術)に不可欠な元素であり、これらの最先端技術を基幹産業とする我が国にとっては極めて重要な金属資源です。 レアアース泥 : 2011年に東京大学の加藤泰浩教授らにより発見された、新しいタイプの海底鉱物資源。 レアアースを高濃度(総レアアース濃度400 ppm以上)で含む深海堆積物の総称であり、総レアアース濃度が2,000 ppmを超えるものは高濃度レアアース泥、5,000 ppmを超えるものは超高濃度レアアース泥と定義されています。 レアアース泥は、資源として以下のような特長を有します。 高い総レアアース濃度を示し、特に産業上重要な重レアアースに富むこと 2. 太平洋の広範囲に分布するため膨大な資源量が見込まれること 3. 遠洋性の深海堆積物として層状に分布するため資源探査が容易であること 4. 開発時の環境汚染源として問題となるトリウム(Th)やウラン(U)などの放射性元素をほとんど含まないこと 5. 常温の希酸で容易にレアアースを抽出できること 2013年には日本の排他的経済水域内で「超高濃度レアアース泥」が発見されたほか、2014年にはインド洋においてもレアアース泥の存在が報告され(いずれも加藤教授らの研究グループによる)、レアアースの新規資源として大きな注目を集めています。

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南鳥島沖の海底でレアアースの存在が判明した、との報道に中国メディアが敏感に反応している。 生産量の9割を中国が占めているだけに、採掘技術が進めば、自国の優位性が失われかねないと警戒しているようだ。 資料写真。 2018年4月14日、南鳥島(東京都)沖の海底に世界需要の数百年分に相当する(希土類)の存在が判明した、との報道に中国メディアが敏感に反応している。 レアアースは現在、生産量の9割を中国が占めている。 今後、採掘技術が進めば自国の優位性が失われる恐れがあると警戒しているようだ。 日本メディアによると、東大や海洋研究開発機構などの研究グループは南鳥島周辺の日本の排他的経済水域(EEZ)の海底で、レアアース泥の資源分布を初めて可視化することに成功。 ハイブリッド車(HV)や電気自動車(EV)のモーターに使用される磁石の原料などに使われるジスプロシウムは世界需要の730年分、そのほか最先端産業の中でも特に重要なテルビウムは420年分、ユウロピウムは620年分、イットリウムは780年分にそれぞれ相当することが分かった。 採掘技術の開発も行い、レアアース泥の粒の直径が通常の泥の4倍以上あることに着目。 特殊な装置でふるいにかけレアアース泥を抽出する方法を発明し、地上の実験でふるいにかけず泥をすくうより2.6倍の濃度でレアアース泥を採取することができたという。 このニュースについて、中国共産党中央委員会機関紙・人民日報系のの電子版は米紙ウォール・ストリート・ジャーナルの記事を引用して、「深海からレアアースを取り出すコストは極めて高くなることが予想される。 専門家も取り出す方法は今後の課題になると指摘している」と説明。 研究グループは「今後10年で実際に使える採掘技術を開発したい」と話しているといい、新浪財経も「実用レベルの採掘技術が存在しないため、現時点で利用できる見通しは立っていない」と報じている。 レアアースをめぐっては、2010年9月に起きた沖の中国漁船衝突事件後、中国側が日本への輸出分の通関手続きを遅らせたため、「チャイナリスク」が顕在化。 日本は13年には中国からの輸入を62%に減らし、フランスやベトナムなどからの輸入を増やしたほか、14年にはインドとレアアース協力生産合意を結び、さらにはカザフスタンなどの中央アジア諸国にも働き掛けて、リスクの分散を図った。 当面の見通しについて、観察者網は「積極的にレアアースの輸入ルートを拡張し、レアアースに代わる原料の開発に力を入れ、中国からのレアアース輸入量も年々減少しているものの、日本は依然として中国のレアアースへの依存から脱却できない」と強調。 「他国のレアアースの質や供給能力が中国よりもまだ劣っており、日本の需要を満たせないからだ」と強気の見方を示している。

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